緑ヶ丘霊園の記事一覧

お墓を購入する際、石材店に希望を伝えますと、希望にあった霊園・墓地を案内してもらえるでしょう。必ず、現地に足を運んで、細かい点までチェックしなければいけません。チェックポイントは、アクセス、雰囲気、安全性、そして価格です。あちらのお墓のほうがこれだけ安いと、表面上の価格だけでお墓選びをしますと、トータルでは予算オーバーといったこともあります。遠方の場所では交通費もかさんでしまいますから、長い広い視野で霊園選びをしましょう。

人気の公園墓地には、毎年バラが園内に咲き乱れたり、温泉地では露天風呂に入ることのできる霊園もあるようです。都内で交通の便が良く、周囲の環境も申し分なく、価格もお手ごろという墓地がありましたら、誰もが飛びつくだろうと思います。しかしながら、都立霊園の場合、青山（港区）、雑司ヶ谷・染井（豊島区）、そして谷中（台東区）はすでに満杯で募集はないということです。また、都下の多磨、小平、あるいは八王子でも募集数は、ほんのわずかとされています。

これに対してお墓の需要はどのくらいあるのかと言いますと、厚生省の人□問題研究所のデータによりますと、年平均で８万人が亡くなっているということですから、墓地不足は深刻だと言っても良いでしょう。また、同じ都会でも関西になりますと事情は少し違ってきます。大阪市の場合、やはり市内に墓を所有するというのは同じように困難とされていますが、公営霊園などは余り気味だと言われています。

信頼のおける石材店を選ぶようにしましょう。墓地使用権と相続は、結構厄介なことです。墓地使用権とは、いわゆる墓地を購入することです。墓地は、一般の土地のような売買ではありません。墓地の使用権利を取得するという意味合いになります。その墓地の使用権利取得にあたって、所有権はお寺にあるということを留意しておきましょう。所有権は寺にあるのですが、寺には墓地使用権が認められていませんから、原則的に埋葬を拒否することができないようになっています。

墓を購入するということは、墓地永代使用料＋墓地管理費＋墓石代＋法要経費＋αとなりますが、次のような項目が一般的には考えられています。□墓所の永代使用料・永代供養料。□墓所の管理費（毎年）：墓地内の共有部分の維持・管理費。□墓石代金：石代、製作費、施工費。□開眼供養の費用：お布施や会食費など。□納骨がある場合はその法要にかかる費用。□寺院墓地の場合は入檀料や戒名料。民営霊園は、一般的に財団法人か宗教法人が事業の主体になっている霊園のことを言います。

また、デメリットは募集が少ない（抽選が多い）、資格に制限がある、お墓の形に制限がある場合もあります。近年は、ペットとの関係も深くなってペット霊園なるものも広まりつつあるようです。ペット霊園は、大切なペットが亡くなった際にペット専用のお葬式を行ってもらえる所です。ペットブームの到来で、ペットを家族と同じように扱う人が増えてきました。そして、ペットが亡くなった場合、人と同じようにペットのお葬式を行う家庭も多くなりました。

よく墓石の向きを気にする方もいますが、あまり気にしなくても良いでしょう。ただ、水はけは重要ですから、必ず確認しておいてください。墓地を契約した後で、こんなはずではなかったと後悔しないためにも、事前に霊園の使用規則は必ず確認しておくべきです。大都市圏では、現在のところ墓地不足が深刻になっています。人口の集中、核家族化、そして地価の高騰などによって、人口増加、世帯の増加に対しての墓地の確保が物理的に対応できなくなっているということです。

ちなみに、これらの霊園では新設された墓所ではなく、返還された墓所を整備して再貸付を行っているようです。また、募集をしているのは、一般墓所だけでなく他の施設でも同様に行われているということです。個人墓地とは、私有地にある墓地のことです。村落墓地や個人墓地は、墓地に関する法律制定以前から墓地とされていたところで、現在、新たにこれらの墓地が造られることはないということです。

永代使用料は、墓地の区画（墓所）を子孫永代にわたって使用できる権利に支払われる代金のことを言います。金額は各墓地・霊園によって差がありますし、区画の面積によっても異なります。例えば、1聖地（区画・90cm×90cm）で約30〜300万円の間が多いとされています。民営墓地は、財団法人・宗教法人が運営している墓地です。こちらのメリットは、いつでも求めやすく資格制限が少ない、そしてお墓の形も自由で宗教不問ということでしょう。

永代供養墓は、お墓参りできない人に代わって、あるいはお墓参りしてくれる人がいない場合でも、お寺や霊園などがそれぞれ決めている年数の間は管理および供養を行なってもらえるお墓のことを言います。お墓を守る人がいない、夫婦二人だけで入りたい、近親者がいないといった理由から、近年では永代供養墓を求める人が多くなっているようです。また、呼び方は寺院によってもいろいろで、永代供養塔、永代供養廟、あるいは永遠墓などの名称があります。

しかし、最近では、お墓だけの仏事をお寺に見てもらう墓檀家制が設けられ、必ずしも檀家でなくては、寺院墓地に建てられないということはないようです。お墓の相続について、民法では慣習に従って祖先の祭祀を主催するべき者がこれを主宰するとあります。慣習に従ってというあいまいな表現がある辺りが、墓地とかお墓とかいう分類のポイントの一つとなっているそうです。お墓の継承者の指定は、被相続人が行うことになります。

各墓地・霊園の使用規約によって、墓所の承継者を○親等以内や親族に限るといった規定があるところもあります。法的にお墓は祭祀財産となりますから、承継者は一人です。複数で継ぐということはできないことになっています。また、現在の使用者が亡くなった後は、継ぐ人を明確にしてそれぞれの墓地・霊園の管理者に届ける必要があります。届け出がありまえんと墓地・霊園の使用規約によって使用権の取り消しの処置をとられることもあります。